【株式投資の学習調査2026】話し相手は「家族」が最多。ただし男性は「友人」が逆転、若年層ほど多様なコミュニケーションの傾向


【株式投資の学習調査2026】話し相手は「家族」が最多。ただし男性は「友人」が逆転、若年層ほど多様なコミュニケーションの傾向

オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」(運営会社:株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長:瀬川 丈)では、全国の個人投資家800人を対象に、毎年恒例の「株式投資の学習に関する実態調査」を実施しました。

その中で「株式投資について誰と話すか」を尋ねたところ、最も回答が多かったのは「家族」でしたが、男性に限ると家族よりも「友人」と話す人のほうが多いことがわかりました。また、証券会社などの担当者と話すベテラン勢や、より幅広くコミュニケーションしようとする若年層など、経験や年代によって「株の話し相手」が大きく異なっている実情が浮かび上がってきました。

【主な集計結果】

【調査概要】

※「株の学校ドットコム」では個人投資家を対象としたアンケート調査を継続的に実施しています。詳しい集計データや過去の調査結果などはこちらをご参照ください。なお、本調査について記事等に引用いただく際は「株の学校ドットコム」へのリンクを設定いただけますと幸いです。

株式投資の話し相手、トップは「家族」

株式投資に取り組む全国の800人を対象に行った調査で、「株式投資について普段、誰と話しますか?(情報交換など)」と尋ねたところ(複数回答)、最も多かった回答は「家族」の45.1%でした。およそ半数の人が、家族との間で株式投資についての会話をしているようです。

2番目に多かったのは「友人・知人」の29.4%で、次いで「証券会社や銀行などの営業担当者」の21.2%となりました。 お金にまつわるデリケートな話題ということもあってか、多くの人が、より信頼の置ける身近な人、あるいは、専門的な立場にある相手に相談する傾向にあるようです。

「家族」が6割の女性に対し、男性は「友人」が上回る

この結果について性別で比較したところ、全体的な傾向とは異なる特徴が見えてきました。

男女差が最も顕著に現れたのは「家族」です。株式投資について家族と話すと回答した女性は58.1%に達したのに対し、男性は32.1%に留まり、その差は26.0ポイントと極めて大きくなりました。女性は、家計管理などの一環として家族と情報共有している人が多いのに対し、男性では7割近くの人が株式投資について家族と話していないようです。

そんな男性で最も回答率が高かったのは「友人・知人」(33.3%)で、「家族」を上回りました。「職場の人(上司や同僚)」(20.8%)や「AI(ChatGPT、Geminiなど)」(15.0%)と回答した人の割合も、女性に比べて高い数値を示しています。男性の場合、より客観的な意見を知りたいという思いから、むしろ家族以外の相手を選ぶ傾向にあるのかもしれません。

初心者は「家族」だが、若年層は幅広く意見収集

株式投資の経験年数別に見てみると、3年未満の初心者では「証券会社や銀行などの営業担当者」に相談する割合はわずか4.9%で(全体は21.2%)、圧倒的に多かったのは「家族」(50.3%)です。これに対し、10年以上のベテランでは「証券会社や銀行などの営業担当者」が28.7%まで上昇。長年にわたる取引関係などが背景にあると考えられます。

一方、年代別比較では、また違った実態が見えてきます。20代・30代の若年層で「家族」と回答したのは32.5%で他の年代よりも少なく、「友人・知人」(21.5%)や「職場の人」(21.9%)のほか「SNSでつながった人」(24.6%)、「AI」(20.6%)など多くが2割を超えました。より幅広い意見を聞いて株式投資に取り組みたい、という姿勢がうかがえます。

株の話し相手も多様化する時代。重要なのは自身の判断軸

今回の調査では、株式投資に関するコミュニケーションは、性別や年代、投資経験によって大きな違いがあることが見えてきました。

女性や初心者の多くが家族を話し相手にする一方で、家の外でも積極的に意見交換する男性、長年の関係性を大切にしているであろうベテラン勢、さらには、さまざまな相手との対話から知識を吸収しようとする若年層。それぞれの立場で「お金について話しやすい相手」が異なっていることも、傾向が大きく分かれた理由のひとつかもしれません。

日本では株式投資について他人と話すことをためらう人も多く、孤独になりがちな中で、対話や相談をできる相手がいることは個人投資家にとって心強い支えとなります。ただし、誰の意見を参考にしようとも、最終的な決断は自分自身で下さなくてはいけません。それが、すべて自己責任のもとに行われるべき株式投資の大原則です。

株の学校ドットコムは、一人ひとりが自身の目的やライフステージに合った適切な投資判断を下し、正しい知識とリスク管理によって着実な資産づくりの道を歩むことができるよう、これからも「本質的な学び」の提供と情報発信に努めてまいります。


【「株式投資の学習調査2026」に関するプレスリリース】


株の学校ドットコム講師・窪田剛のコメント

株式投資には、単に「収益を得る」だけではない魅力があります。そう言い切ることができるのは、私自身が、株式投資に出会ったことで人生が大きく変わったひとりだからです。

「何も持たない若者」に過ぎなかった私が、わずか10年ほどで億を超える資産を築き、素晴らしい仲間たちと充実した日々を送るだけでなく、海外に学校を寄付したりベンチャー企業に資金提供したりと人々を支援する側に回ることができたのは、すべて株式投資が叶えてくれたことです。

株式投資は、人生と向き合い、社会と向き合い、ひとりひとりがより良い世界を作っていくための手段として、誰もが真剣に学ぶ価値のあるものだと考えています。ひとりでも多くの方が自分の人生を豊かにする一助となれるよう、これからも「株の学校ドットコム」を通して株式投資の魅力を発信し続けます。

■窪田剛について

トレーダー、投資家。「株の学校ドットコム」講師。アルバイトで貯めた30万円を元手に20歳で株を始め、億を超える資産を築くことに成功。2005年、トレーダー仲間とともにオンラインのトレードスクールを設立。2010年からは「株の学校ドットコム」でも講師を務める。現在もトレーダーとして日々相場と向き合うかたわら、テレビなどのメディアにも出演多数。エンジェル投資家としてベンチャー企業への出資や、社会貢献活動にも力を入れる。著書『株の学校』シリーズ(高橋書店)は累計35万部を突破。プロフィール公式note


「株の学校ドットコム」とは

2002年より投資勉強会として投資・金融に関する各種セミナーを開催。2009年からはオンラインの株式スクール「株の学校ドットコム」として、より幅広い層に向けた投資教育・情報発信を行っています。現役トレーダーを講師に迎え、あくまで本質にこだわった講義が多くの支持を得ており、講座の受講者数は累計94万人を超えて(2026年5月現在)、同種のサービスとして国内最大級の規模を誇っています。
https://www.kabunogakkou.com

■株の学校ドットコム金融教育研究所について

国民のライフプラン多様化に伴う金融リテラシー向上が課題とされ、さまざまな金融教育が広がりつつあります。しかしながら、学習者が必ずしも適切な教育機関と出会えているとは言えない現状があります。そこで株の学校ドットコムでは金融教育研究所を設立し、金融教育を必要とする学習者がライフステージとライフプランに合わせた適切な教育者に出会えることを目的とした調査・研究を行っています。
https://www.kabunogakkou.com/media/institute/


【運営会社】株式会社トレジャープロモート

投資・トレード教育および企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、また、広く届けるためのメディア運営などを行っています。オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」、株式投資・トレードの情報サイト「かぶまど」の運営のほか、脳科学の視点を取り入れて独自に開発したオンライン学習システム等の提供も行っています。2025年12月で会社設立20周年を迎えました。

■会社概要

  • 社   名:株式会社トレジャープロモート
  • 本社所在地:東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
  • 代 表 者:代表取締役社長 瀬川 丈
  • 設   立:2005年12月26日
  • 電話番号 :03-3216-7354(代)
  • 資 本 金:5,000,000円
  • 従業員数 :23名(業務委託スタッフ含む)
  • 事業内容 :投資教育事業/セミナー開発事業/コンサルティング事業/メディア運営事業/金融商品仲介業
  • ホームページ:https://www.tpromote.com
  • 公式note:https://note.com/tpromote

■金融商品取引法等に係る表示

  • 金融商品仲介業者
    • 商  号:株式会社トレジャープロモート
    • 登録番号:関東財務局長(金仲)第581号
  • 所属金融商品取引業者
    • 商  号:株式会社SBI証券(金融商品取引業者、商品先物取引業者)
    • 登録番号:関東財務局長(金商)第44号
    • 加入協会:日本証券業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会

報道関係者様お問い合わせ先

株式会社トレジャープロモート 広報部
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